信頼できる塗装業者の見つけ方⑦
第806回外壁塗装講座
診断のプロがもっておくべき知識
診断のプロであれば、当然もっておくべき知識というものがあります。
仮に知識不足の業者に診断、塗装工事を依頼すると、どうなるのでしょうか。たとえば法律改正の前後で住宅の構造が異なる場合、塗料や塗装方法を変える必要があるのにもかかわらず、業者が法律改正に関する知識を持ち合わせていなければ、どのような構造になっているかを正しく診断することはできません。そのため塗料も塗装方法も間違え、不具合になってしまうこともあります。さらに、こういった場合には、業者側が知識不足による診断の誤りを認識していないことも多く、不具合の原因・解決策が見出せず、収拾がつかなくなるという最悪の事態に陥りかねないのです。
ここで紹介する知識はあくまでほんの一部であり、消費者がこの内容全てを把握しておく必要はありません。ただし、診断のプロにはこうした知識が必要だということを頭の片隅においていくことは有効です。業者選びに迷った際に、判断材料の一つになることもあつでしょう。
住宅の法律改正に関する知識
構造や設備の複雑化とともに急増した住宅の欠損問題に対応するため、これまでの住宅に関する法律は何度も改正されてきました。昭和56年には建築基準法が改正され、新耐震基準が導入されました。この新耐震基準により、震度5の地震では倒壊しないための構造に変わっています。
そして平成12年には、建築基準法の改正と住宅品質確保促進法の施行が行われました。その際、外壁の下地に直接サイディングを張り付ける「直張り(じかばり)サイデイング」は湿気で塗装が浮き、建物内部の腐食も進むため禁止となりました。施行以降の新築住宅には、外壁下地と外壁材の間に空気層をつくる「通気工法」が標準となっています。
このような消費者が知らないような法律改正も、診断のプロならば知っていて当たり前であり、知らなければ施工不良の原因になることもあるのです。
花野井
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